COMPANY

会社案内

過不足のない製品に仕上げる。
これが「モノづくり」の条件。

行動理念

1、私たちは出来ない言い訳をするのではなく、出来る方法を考えます。
2、私たちは常に考え行動します。
3、私たちはあらゆる場面でスピードを追求します。
4、私たちは徹底して情報共有にこだわります。
5、私たちは社内の輪を重んじ互いに協力し合います。

社員

01. Mission

和(一致協力)
和を以って尊しと為す

企業理念「使命・存在意義」
社員全員がお互いに協力して輪を重んじること、徹底して情報共有すること。

機械

02. Vision

全社員の幸せ向上、
100年以上続いて進化する会社

企業ビジョン「長期的にめざす姿」として、全ての社員・わが社に関わる人々※が幸せであること、そして常に進化し続ける会社であること。
※関わる人々とは、社員とその家族、社外社員(仕入れ先・協力会社)とその家族、現在顧客と未来顧客、地域のみなさま、出資いただく皆様、その他関係するみなさま

講習

03. Value

5方良しの経営

価値観・行動指針「大切にすべき価値観」として
近江商人の「三方良し」から大正光学が考える「5方良し」の「幸せを実現する正しい経営」を実現します。
- 当事者意識と組織力強化
- 第2領域重視の思考定着化
- ビジョンを核に全員参加活動

大正光学フィロソフィー(哲学)

大正光学フィロソフィー

大正光学のフィロソフィーは、
組織の「存在意義=ミッション」、「目指す姿=ビジョン」、「価値観・行動指針=バリュー」の3つの階層から成り立っています。
バリューに基づき行動したうえで、長期的なビジョンを目指し、ミッションを実現していくものです。 フィロソフィーは会社の哲学ですが、組織内で課題解決などに迷った時に立ち返れるところでもあります。 ひとり一人の社員においても、組織全体においてもこの機軸を大切なOSとしていきます。
又、この基軸になる考え方を創り出したのは、創業者の内藤厚会長です。
創業以来、現社長の内藤信雄になっても、この想いが脈々と繋ぎ続けられています。

近江商人が残した「三方よし」は多くの経営者の指針となっていますが、弊社では、「5方良し」の経営を目指しています。「企業経営の最大・最高の使命と責任は、企業に関わるすべての人々の幸せの追求・実現である」という考え方に基づきます。そのためには、当事者意識が高い人財の育成による組織力強化、Q2行動の思考定着(7つの習慣の第2領域への時間投下)、ビジョンを核にした全員参加での組織づくりを実行していきます。
 弊社が大切にするそれらのバリューによって、「全社員の幸せ向上」「100年以上続いて進化する会社」のビジョンを実現していきます。
これらは全てミッションに基づいています。

人財育成への取り組み

Philosophy

社員

- ojt(内部研修)
- off-jt(外部研修)
- 階層別研修
- 目的別研修
- スキル別研修
- 自主学習 e-learning

ごあいさつ

弊社は、社会に貢献するモノづくりを通じて、社員の成長と豊かな人生の実現を目指しています。技術の進化に伴い、シミュレーションやバーチャル技術が発展する中でも、リアルなモノづくりを軸に、お客様の要望を形にすることこそが私たちの使命です。
開発の初期段階からお客様と共に課題を検討し、コストを抑えながら品質を維持する工夫を重ねることで、最適な製品を実現した事例も多くございます。「無駄なコストをかけず、良い製品ができた」とお喜びいただいたことは、私たちにとって何よりの励みです。
お客様の課題を共に考え、最適な解決策を創造し、確かな製品として具現化することで、真に価値ある存在であり続けたいと考えています。試作から量産まで、柔軟かつ高品質な対応をお約束し、1個から数千個を超える量産まで支える体制を整えています。
これまでご支援いただいた皆様に心より感謝申し上げるとともに、互いを認め合いながら、新たな挑戦を続け、さらなる価値を創造してまいります。今後とも共に歩み、より良い未来を築いていけるよう努めてまいりますので、何卒よろしくお願い申し上げます。
代表取締役社長 内藤厚生

COMPANY PROFILE

商 号株式会社 大正光学
創 業1973年(昭和48年)
資本金2千万円
代表者代表取締役社長 内藤厚生
従業員数65名
事業内容光学レンズ製作・販売 球面レンズ・非球面レンズ・プリズム・ビームスプリッタ・平面板・光学接合品・レンズホルダー その他カスタム製品・光学薄膜製造・販売 反射防止膜(単層AR・マルチAR)/ダイクロイックコート/UV・IRカット/ハーフミラー・レーザーミラー/コールドミラー バンドパスフィルター 等

HISTORY

2025年

6月

内藤厚生 代表取締役就任

2025年

4月

OPIE'25レンズ設計製造展出展(4/23-25 パシフィコ横浜)

2025年

4月

2025年度中期経営計画キックオフ・ワークショップ開催

2024年

12月

新型洗浄機改造工事実施(製造2課)

2024年

10月

interOpto2024光とレーザーの科学技術フェア出展(10/29-31 パシフィコ横浜)

2024年

10月

エコアクション21認証更新審査

2024年

9月

健康優良企業「銀の認定」取得(東京電子機械工業健康保険組合)

2024年

7月

令和6年度 先進的技術・開発支援補助金採択(栃木県工業振興課)
洗浄工程プロセス変更による洗浄品質向上、生産性向上

2024年

5月

クリンビー製フッ素系真空洗浄乾燥機導入(製造1課)

2024年

4月

OPIE'24レンズ設計製造展出展(4/24-26 パシフィコ横浜)

2024年

4月

ワークショップ開催

2024年

4月

パートナーシップ構築宣言(中小企業庁)

2024年

4月

組織体制変更

2024年

3月

はばたく中小企業300社(経済産業省)

2024年

2月

令和5年度とちぎ未来チャレンジ販路開拓助成事業採択(栃木県産業振興センター)
光とレーザーの科学技術フェア2024出展による自社技術紹介と成長分野への参入加速

2024年

1月

事業継続力強化計画(経済産業省関東産業経済局)2回目

2023年

11月

光とレーザーの科学技術フェア2023紫外線フェア出展(11/7-9 パシフィコ横浜)

2023年

6月

新価値創造展in機械要素技術展2023(日本ものづくりワールド)(6/21-23 東京ビックサイト)

2023年

6月

創立50周年記念祝賀会開催

2023年

4月

OPIE'23レンズ設計製造展出展(4/19-21 パシフィコ横浜)

2023年

4月

経営革新計画(栃木県経営支援課)2回目

2022年

11月

光とレーザーの科学技術フェア2022紫外線フェア出展(11/9-11東京都立産業貿易センター浜松町館)

2022年

10月

hintゼミ経営クラス1名、イノベーションクラス1名受講

2022年

9月

下野新聞「とちぎの企業力」掲載(9/1紙面)

2022年

7月

hintゼミ経営クラス2名、リーダークラス2名受講

2022年

7月

令和4年度 先進的技術・開発支援補助金採択(栃木県工業振興課)
光MODに基づく新たな生産技術の確立と光学薄膜製造の実施

2022年

7月

国立研究開発法人産業技術総合研究所との共同研究③

2022年

6月

栃木県フロンティア企業(栃木県工業振興課)2回目

2022年

6月

国立研究開発法人産業技術総合研究所(産総研)と共同特許出願(光学部材及びその製造方法)

2022年

5月

令和3年度 先進的省エネルギー投資促進支援事業申請採択(製造2課GHPエアコンの導入)

2022年

4月

OPIE'22 レンズ設計製造展出展(4/20-22パシフィコ横浜)

2022年

4月

心と身体の健康づくり計画/メンタルヘルス指針

2022年

2月

次世代リーダー育成研修開始(NOKIOO様)~2023年12月まで12回11名

2021年

11月

Valuebook構築 冊子作製

2021年

10月

栃木県SDGs推進企業(栃木県産業振興センター)

2021年

10月

令和2年度第3次補正 事業再構築補助金1次公募採択(新機能薄膜の開発・製造に向けた事業形態の変革)

2021年

9月

安全管理体制構築・運用開始

2021年

6月

国立研究開発法人産業技術総合研究所との共同研究②

2021年

4月

時間有給制度開始

2020年

12月

Webリニューアル

2020年

11月

光とレーザーの科学技術フェア2020紫外線フェア出展(11/11-13 東京都立産業貿易センター浜松町館 )

2020年

10月

地域未来牽引企業(経済産業省関東産業経済局)

2020年

10月

新生産管理システム稼働開始

2020年

10月

地域未来牽引企業認証(経済産業省)

2020年

9月

とちぎ経営人財塾(サクシード様)第6期受講(4名)

2020年

8月

7つの習慣 2日間研修(FCE様)開始

2020年

8月

e-learning(SmartBoarding)(FCE様)運用開始

2020年

4月

国立研究開発法人産業技術総合研究所との共同研究①

2020年

4月

国立研究開発法人産業技術総合研究所つくばとの共同研究 新規研究内容で継続

2020年

3月

グループウェア本稼働

2020年

2月

平成31年度IT補助金採択

2020年

1月

社員エンゲージメントサーベイ開始

2019年

12月

中小企業・新ものづくり・新サービス展出展(12/4-6 東京ビックサイト青海展示場)

2019年

11月

光とレーザーの科学技術フェア2019出展(11/12-14 科学技術館)

2019年

11月

事業継続力強化計画認定(経済産業省関東経済局)

2019年

11月

平成30年度ものづくり補助金採択「心取工程プロセスの高度化」

2019年

9月

とちぎ経営人財塾(サクシード様)第5期受講(2名)

2019年

9月

透過反射偏心測定器導入

2019年

8月

健康経営宣言(厚生労働省)

2019年

7月

おもてなし規格認証2019

2019年

6月

いい仕事いい家庭つぎつぎとちぎ宣言(栃木県労働政策課)

2019年

6月

栃木県フロンティア企業認証(栃木県)

2019年

4月

OPIE'19 レンズ設計製造展出展(4/24-26 パシフィコ横浜)

2019年

4月

国立研究開発法人産業技術総合研究所からの技術コンサルティング

2019年

4月

国立研究開発法人産業技術総合研究所つくばとの共同研究スタート

2018年

12月

ストレスチェックテスト実施開始

2018年

10月

自動ブラスト機導入 不二S/Sニューマ・ブラスター

2018年

9月

とちぎ経営人財塾(サクシード様)第4期受講(2名)

2018年

7月

先端設備導入計画承認(鹿沼市)

2018年

6月

平成29年度補正ものづくり補助金採択 「新機能薄膜の開発・製造に向けた事業形態の変革」

2018年

5月

昭和真空製 超高性能光学薄膜用蒸着装置 Sapio 1300(栃木第二工場)

2018年

4月

OPIE'18 レンズ設計製造展出展(4/25-27 パシフィコ横浜)

2018年

4月

中期経営計画運用開始

2018年

3月

組織変更により、新たに経営企画室を創設

2018年

3月

新型分光測定装置を導入 日立製作所UH4150 分光器(栃木第二工場)

2018年

2月

経営革新計画認証(栃木県)「高機能蒸着装置の導入による製造コスト削減と高機能薄膜の高度化及び機能拡大」

2018年

1月

第二工場のエアコンを省エネ対応に切り替え工事完了

2017年

12月

新型反射率測定器導入 オリンパスUSPM-RU (本社工場)

2017年

8月

省エネルギー投資促進に向けた支援補助金採択 「栃木第二工場への省エネエアコン導入」

2017年

4月

OPIE'17 レンズ設計製造展出展(4/19-21 パシフィコ横浜)

2017年

4月

栃木県産業技術センター共同研究/機能薄膜の高度化

2017年

2月

経営力向上計画認証(経済産業省関東経済産業局)

2016年

9月

エコアクション21認証・登録(環境活動への積極的な取組み開始)

2015年

6月

本社移転(埼玉県戸田市より栃木県鹿沼市)

2015年

4月

ホームページリニューアル

2014年

8月

営業部門 強化(技術営業人員増強・受注品種拡大)

2014年

6月

平成25年度ものづくり補助金採択

2013年

5月

受注・生産管理システム 更新稼働開始

2012年

11月

測定装置 分光光度計 更新稼働開始

2011年

7月

新洗浄装置導入

2011年

3月

連続蒸着装置「CES950」を増設

2010年

2月

営業部門を栃木工場に集約

2008年

3月

埼玉県戸田市の本社に営業所を開設

2007年

11月

連続蒸着装置「CES 950」を増設

2007年

4月

内藤信雄 代表取締役就任

2005年

6月

ガラススクライバーを導入

2004年

8月

連続蒸着装置「CES 950」を増設

2004年

1月

蒸着装置「ACE 1350」を増設

2001年

6月

栃木第二工場 完成

1999年

12月

小型専用高精度自動心取機を導入

1995年

11月

栃木工場 コート棟 増築に伴い埼玉工場を栃木工場に併合

1991年

10月

栃木工場 コート棟 完成

1990年

9月

栃木工場 心取棟 完成

1989年

9月

有限会社から株式会社へ組織変更

1989年

5月

心取り、蒸着と工程一貫生産可能とする

1982年

8月

真空蒸着装置を導入、生産工程の範囲を拡張

1979年

5月

個人組織を法人組織に改組

1977年

8月

現在地に工場敷地を求めて転入すると共に、時計用・電子機器用レンズ分野にも進出
光学レンズなどについては、工程一貫生産への移行開始

1973年

6月

現会長 内藤厚が東京都豊島区において光学レンズ加工業を創業